BMWとTataは、ソフトウェアによって定義される車両を開発するための合弁事業を設立します。

BMWグループとタタ・テクノロジーズは、インドにソフトウェア開発センターを設立することを目指す合弁会社の設立を発表しました。

BMWは声明の中で、新会社がタタ・テクノロジーズのデジタルエンジニアリングと人材の専門知識を活用し、特に将来のBMWモデルのソフトウェア定義車（SDV）の開発に貢献することで、BMWグループの戦略的拡大を推進すると明言しています。

「タタ・テクノロジーズとの協力により、ソフトウェア定義車の分野での進歩が加速されます。インドには優れたソフトウェアスキルを持つ優秀な人材が多くおり、そのソフトウェアの専門知識に貢献できるでしょう」と、BMWグループのソフトウェア担当シニアバイスプレジデントのクリストフ・グローテ氏は強調しています。

さらに、新会社は自動運転用のソフトウェアだけでなく、インフォテイメントシステムやデジタルサービスにもソフトウェアを提供します。

BMWグループとタタ・テクノロジーズは、新たに設立された会社の株式をそれぞれ50％保有することになります。

なお、BMWは20年以上にわたって自動車用ソフトウェア開発チームを持っており、ポルトガルではCritical Softwareとの合弁会社であるCritical TechWorksを運営しており、ポルトとリスボンにエンジニアリングセンターを持っています。